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読後感「通貨戦争」ジェームズ・リカーズ著/藤井清美 (訳)　

2012年11月13日
テーマ：テーマ無し

既に１か月以上前のことになってしまったが、愛読しているメルマガの著者２名（田中良紹氏・高野孟氏）が相次いで本書の書評を発表して褒めていた。両氏がともに挙げていた味噌は次のことである。一昨年９月の尖閣諸島沖での中国漁船と海上保安庁巡視船衝突→船長逮捕→釈放の裏側で通貨戦争が行われ、深刻な事態は避けられたものの両国ともに教訓を学んだ。具体的には「漁船の船長が逮捕された時、中国政府は船長の釈放と日本の謝罪を要求してレアアースの対日輸出を全面停止した。これに対し日本政府は９月１５日に外国為替市場で日本円の価値を突然下落させて反撃した。結果円は人民元に対して３日間で約３パーセント下げ、日本政府がこの円安政策をとり続けていけば、中国の対日輸出は、インドネシアやベトナムなどに比べて不利になった。それから数週間で船長は釈放され、日本は形式的な謝罪を行い、円は上昇し始め、レアアースの輸出は再開された。」嘘か真か分からないが、日本が中国に戦いを挑むなんてことが信じられなかったので猛烈に興味が湧いた訳である。読み始めると成程そんな事が書いてある。但しことを正確に理解するには、通貨と経済についてそこそこの正しい知識を持たなければ意味が通じないことになる。気が付いたの時点で止めればよかったが、本代２１００円がもったいなくて理解不能箇所が多いまま最後まで活字を追ってしまった。著者は投資銀行家でジョンズ・ホプキンソン大学高等国際問題研究所で教鞭をとると紹介されている。経済学と国際政治学両方の権威と言うことだろう。一昨年の日本政府の行動が本当に意図的に戦いを仕掛けたのかどうか。それについての言及はない、ひょっとして偶然のことだったら興ざめだが。著者は、現在世界中で基軸通貨として信任されているドルが、現在の延長線で無制限に刷られ、世界に流出し続けると、とんでもないことになる。と警鐘を鳴らしたいようだ。とんでもないこととは、膨らみ過ぎたグローバルな金融市場の取引で、ドル安が進み過ぎた結果、ある日些細な事故が発生、それが引き金で世界規模の金融危機が発生しかねないことらしい。米国は高度のインフレになるばかりでなく、世界中の金融機関と財政当局が慌ててドルの投げ売りを始め、誰にも止めようがない世界恐慌の大混乱無秩序状態が出現しかねないのだそうだ。ここから先言及すると益々こんがらかってくるのでやめる。一つだけ感心したことがある。菅総理時代、自民党の大蔵省上がりの議員（林氏だったか）が、総理大臣に財政出動の乗数効果に関する質問で菅氏を立ち往生させて得意になっていたことがあった。そのケインズが言う所の乗数理論だが、著者に言わせると全くナンセンスらしい。ケインズの経済学や財政論で景気を良くするなんて不可能らしい。ここだけは妙に説得力を感じた。ところでこの本が発表された由縁だが、著者が所属する大学の研究所とペンタゴンが協力して金融戦争シミュレーションを２００９年実際に行った実験のレポートである。この研究所は日本軍による真珠湾攻撃の翌年に設立され、戦争に勝つための新兵器の開発に一貫して取り組んできた研究所とのことである。アメリカて不思議な国だなぁ。

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