メニュー
最新の記事
テーマ
カレンダー
月別
- 2024年05 月( 21 )
- 2024年04 月( 28 )
- 2024年03 月( 31 )
- 2024年02 月( 24 )
- 2024年01 月( 29 )
- 2023年12 月( 29 )
- 2023年11 月( 30 )
- 2023年10 月( 31 )
- 2023年09 月( 29 )
- 2023年08 月( 31 )
- 2023年07 月( 31 )
- 2023年06 月( 30 )
- 2023年05 月( 30 )
- 2023年04 月( 29 )
- 2023年03 月( 30 )
- 2023年02 月( 27 )
- 2023年01 月( 22 )
- 2022年12 月( 31 )
- 2022年11 月( 26 )
- 2022年10 月( 28 )
- 2022年09 月( 29 )
- 2022年08 月( 29 )
- 2022年07 月( 31 )
- 2022年06 月( 29 )
- 2022年05 月( 22 )
- 2022年01 月( 22 )
- 2021年12 月( 29 )
- 2021年11 月( 29 )
- 2021年10 月( 29 )
- 2021年09 月( 28 )
- 2021年08 月( 30 )
- 2021年07 月( 29 )
- 2021年06 月( 30 )
- 2021年05 月( 28 )
- 2021年04 月( 27 )
- 2021年03 月( 29 )
- 2021年02 月( 28 )
- 2021年01 月( 30 )
- 2020年12 月( 31 )
- 2020年11 月( 29 )
- 2020年10 月( 27 )
- 2020年09 月( 29 )
- 2020年08 月( 32 )
- 2020年07 月( 28 )
- 2020年06 月( 29 )
- 2020年05 月( 31 )
- 2020年04 月( 30 )
- 2020年03 月( 30 )
- 2020年02 月( 27 )
- 2020年01 月( 29 )
- 2019年12 月( 27 )
- 2019年11 月( 26 )
- 2019年10 月( 28 )
- 2019年09 月( 21 )
- 2019年08 月( 27 )
- 2019年07 月( 28 )
- 2019年06 月( 22 )
- 2019年05 月( 26 )
- 2019年04 月( 27 )
- 2019年03 月( 19 )
- 2019年02 月( 20 )
- 2019年01 月( 23 )
- 2018年12 月( 26 )
- 2018年11 月( 26 )
- 2018年10 月( 25 )
- 2018年09 月( 22 )
- 2018年08 月( 22 )
- 2018年07 月( 23 )
- 2018年06 月( 25 )
- 2018年05 月( 31 )
- 2018年04 月( 35 )
- 2018年03 月( 11 )
- 2018年02 月( 2 )
- 2018年01 月( 3 )
- 2017年12 月( 24 )
- 2017年11 月( 27 )
- 2017年10 月( 23 )
- 2017年09 月( 22 )
- 2017年08 月( 28 )
- 2017年07 月( 26 )
- 2017年06 月( 25 )
- 2017年05 月( 26 )
- 2017年04 月( 25 )
- 2017年03 月( 26 )
- 2017年02 月( 20 )
- 2017年01 月( 25 )
- 2016年12 月( 26 )
- 2016年11 月( 18 )
- 2016年09 月( 18 )
- 2016年08 月( 26 )
- 2016年07 月( 25 )
- 2016年06 月( 23 )
- 2016年05 月( 27 )
- 2016年04 月( 24 )
- 2016年03 月( 24 )
- 2016年02 月( 23 )
- 2016年01 月( 26 )
- 2015年12 月( 23 )
- 2015年11 月( 23 )
- 2015年10 月( 22 )
- 2015年09 月( 25 )
- 2015年08 月( 26 )
- 2015年07 月( 27 )
- 2015年06 月( 25 )
- 2015年05 月( 24 )
- 2015年04 月( 24 )
- 2015年03 月( 24 )
- 2015年02 月( 19 )
- 2015年01 月( 24 )
- 2014年12 月( 21 )
- 2014年11 月( 28 )
- 2014年10 月( 23 )
- 2014年09 月( 26 )
- 2014年08 月( 26 )
- 2014年07 月( 28 )
- 2014年06 月( 29 )
- 2014年05 月( 28 )
- 2014年04 月( 25 )
- 2014年03 月( 22 )
- 2014年02 月( 26 )
- 2014年01 月( 25 )
- 2013年12 月( 27 )
- 2013年11 月( 28 )
- 2013年10 月( 24 )
- 2013年09 月( 26 )
- 2013年08 月( 24 )
- 2013年07 月( 23 )
- 2013年06 月( 25 )
- 2013年05 月( 27 )
- 2013年04 月( 24 )
- 2013年03 月( 26 )
- 2013年02 月( 25 )
- 2013年01 月( 27 )
- 2012年12 月( 26 )
- 2012年11 月( 24 )
- 2012年10 月( 21 )
- 2012年09 月( 15 )
- 2012年08 月( 18 )
- 2012年07 月( 17 )
- 2012年06 月( 27 )
- 2012年05 月( 29 )
- 2012年04 月( 24 )
- 2012年03 月( 24 )
- 2012年02 月( 24 )
- 2012年01 月( 28 )
- 2011年12 月( 24 )
- 2011年11 月( 23 )
- 2011年10 月( 22 )
- 2011年09 月( 17 )
- 2011年08 月( 23 )
- 2011年07 月( 19 )
- 2011年06 月( 25 )
- 2011年05 月( 22 )
- 2011年04 月( 20 )
- 2011年03 月( 28 )
- 2011年02 月( 19 )
- 2011年01 月( 18 )
- 2010年12 月( 22 )
- 2010年11 月( 20 )
- 2010年10 月( 21 )
- 2010年09 月( 20 )
- 2010年08 月( 21 )
- 2010年07 月( 22 )
- 2010年06 月( 20 )
- 2010年05 月( 17 )
- 2010年04 月( 23 )
- 2010年03 月( 20 )
- 2010年02 月( 6 )
たかが一人、されど一人
ものづくり日本
2011年11月04日
テーマ:テーマ無し
我が家の家電製品は全部国産品である。残念ながら自家用車は無いが、婿二人の自家用車も国産車。当たり前の事だと思っていたら、先日友人から「家電量販店に行ってごらん、テレビなんか圧倒的に韓国製に押されていることがよく分かるよ。昔は外国製は安かろう悪かろうで、品質が国産品に比べて劣るとされていたが、今はそんなことが全くないようだ。第一韓国製の方が値引きをしないで頑張っている。」と聞いてびっくりしていたら、今日は下記の記事に目が留まった。アメリカのテレビ市場で韓国メーカーの四半期別シェアが初めて50%となった。 9月期の米国の薄型テレビ市場シェア(金額ベース)はサムスン電子が37%でトップ、LG電子が13%、パナソニックが9%、ソニーが9%、東芝が7%と続いたとの事である。このところ国内家電メーカーテレビ事業の採算悪化のニュースが続き、日立なんぞは自社生産から撤退の報道まであった。広告業界にいた4半世紀前の事を考えると俄かには信じられない程だ。小生も大阪にいたのだが、当時の日本最大の広告主と言えば文句なく松下電器産業(現パナソニック)、中でもテレビ事業部が広告出稿の筆頭であり、そのマスメディアを引っ掻き回す勢いに周囲は恐れおののいていた。一つの製品の寿命がそういつまでも続く筈もないから、テレビ事業が先細りになってきたのはやむを得ない。少し気になって調べてみると、多くの経済評論家が口を揃えて「日本の家電メーカーに未来があるかということですが、現状のままであれば未来はあまりないといえます。」と言っている事だ。評論家の予測なんて当たった例がない、と笑って済ます事が出来ればいいのだが、そうでもなさそうである。天に唾した訳ではないだろうが、IT技術の進歩が世界的に拡大したことで新興国で生産可能となり、しかも生産地域間の品質格差が急速に縮小して、価格の格差だけの勝負になってきているらしい。それでは日本製品が新興国製品に敵いっこない。当たり前の話だ。更に、先ほど自動車にも触れたが、従来日本の経済を引っ張ってきた様々な製品にも同様の事が当てはまるだろう。日本人は諸外国に比べれば比較的お金持ちだろうし、耐久消費財の購入に関してもスペックよりイメージを重視する傾向がある。少なくともうちの嫁さんはそうだろう。大手自動車メーカーに勤めていた友人が「韓国製の車が売れないのはそのせいだ。」と言っていたことも思い出した。しかしこんなこともわが世代までの話で、収入が増えない中で、消費行動では価格を重視する時代が日本にやってくるのも時間の問題だろう。家電メーカーもソフト重視の時代だそうだが、ものづくりで日本でここまで来た路線を変更するためには先ずトップから意識を変える必要があると思うし、政治家もヨーロッパに行って他人の頭のハエを追ってる場合ではないかもしれない。我が婿の一人は大手電機のIT技術者で、ものづくり戦士の一人かも知れぬ。彼の会社の先行きも果たしてどうなることやら、心配と言えば心配だし、ものづくり日本に終焉の時が来ない事を祈りたい。
>>元の記事・続きはこちら(外部のサイトに移動します)
この記事はナビトモではコメントを受け付けておりません